日本救護救急財団

トピックス

更新情報・お知らせ

2017/05/01
ホームページをリニューアルしました。NEW
2017/04/01
代表理事、評議員が新任致しました。NEW
2017/04/01
お陰様で第6期目を迎えました。第6期財団会員の募集を開始し致しました。NEW
2016/12/01
【イベント等救護をご検討されている企業・団体の皆様へ:*ご注意ください*】:最近、当財団とは無関係でありながらも関連団体を名乗りイベント救護を請け負う救急救命士の個人事業団体がございますが、当財団とは一切関係はございません。くれぐれもご注意ください。また、救急救命士のみならず医師以外の医療従事者が救護活動を行う際には、医師による指示体制があることが法律で義務付けられておりますので、医師による指示体制が整っているか必ずご確認ください。
2016/10/01
増床のためオフィスを移転致しました。(同ビル内)

日本救護救急財団の各サイトがスマートフォン対応になりました。

日本救護救急財団オフィシャルサイトをスマートフォン、タブレットに対応致しました。オフィシャルサイト、プレホスピタルケアチャレンジサイト(生涯教育専用サイト)、会員専用サイト同様に、スマートフォンでもお気軽にアクセス頂くことができるようになりました。
プレホスピタルケアチャレンジサイトでは、各分野の専門家によるエビデンスに基づく最新のガイドラインやこれだけは絶対に抑えておかなければならないをご講義頂き、救急救命士を中心として、プレホスピタルの現場で活躍する救急隊、看護師、コメディカルの皆さんに大変ご好評を頂いております。2016年度は、頭部プレホスピタルケアセミナー、12誘導心電図読解セミナー、バイタルサイン&全身観察スキルセミナー、腹部プレホスピタルケアセミナー、小児プレホスピタルケアセミナー、感染症プレホスピタルケアセミナー、安全走行・患者搬送スキル研修(2泊3日)、高度頚椎固定スキルセミナーを開催致しましたが、2017年には、「高齢者救急プレホスピタルケアセミナー」の新開催が予定され、さらに、内科系疾患のセミナーも加わる予定をしております。

専門家から学ぶ機会が少なくなった昨今、各分野の専門家から直接指導を受けられるプレホスピタルケアチャレンジセミナーでは、ガイドラインの確認や最新情報を得る場としてだけではなく、医療従事者として絶対に知っておかなければならない知識を得ることできます。救急救命士の生涯教育や、プレホスピタルケアのプロフェッショナルの皆様のブラッシュアップに、是非、プレホスピタルケアセミナーをご活用ください!

プレホスピタルケアチャレンジサイトはこちらから

日本救護救急財団の救護・講習会事業について

当財団では、病院前救護のスペシャリストとして、「救急救命士の社会的利活用」を積極的に行い、救急車の適切利用を促進しています。
スポーツイベント、集客イベント、行政としては活動ができない出来ない特殊な救護事業等、様々な救護・救急活動の実績のある救急救命士が多数所属しております。また、当財団の救急救命士は質の担保として再教育を徹底しております。救急救命士は、救護室で待機しているだけではなく、現場の巡回をしながら予防に努め、緊急時には現場急行をし、緊急度・重症度を判断した上で適切な処置を行い、現場から安全に搬送をするという病院前救護の専門的知識を持った医療者です。
当財団では、救急専門医資格を持つ救急医療の経験豊富なメディカルダイレクターが在籍しており、専門医の指示がすぐに受けられるメディカルコントロール体制を構築しています。
また、万が一の事故に備え、弁護士との顧問契約、賠償責任保険、損害保険に加入し、救急現場で起こりうるリスクを最大に軽減させられるよう、専門的な救護体制を構築しております。
当財団は全国にネットワークを持ち、集客イベント時の救護医療体制、スポーツイベントに対する外傷、熱中症等の救護対応、テレビ番組制作等の特殊な救護体制の構築、コンサートやフェス等の多数傷病者事案に対応した救護活動や、心肺蘇生法講習、応急手当等の企画・講習会の開催、各種のイベントの救護体制のコンサルティングも行っておりますので、お気軽にお問い合わせください。(*夏場の救護のご依頼が急増しております。ご相談はお早目にお問合せ下さい。)

【イベント救護をご検討されている企業・団体の皆様へ:ご注意ください】

最近、当財団とは無関係でありながらも関連団体を名乗りイベント救護を請け負う救急救命士の個人事業団体がございますが、当財団とは一切関係はございません。くれぐれもご注意ください。また、救急救命士のみならず医師以外の医療従事者が救護活動を行う際には、医師による指示体制があることが法律で義務付けられておりますので、医師による指示体制が整っているか必ずご確認ください。(医師の指示下にない看護師の医療行為も法律で禁止されています!)
各種イベント救護・応急手当講習はこちらからお問い合わせください

病院で働く救急救命士の教育・事業構築支援事業について

日本救護救急財団では、救急救命士の社会的利活用を目的として、病院で働く救急救命士の支援活動を行っております。救急救命士は、消防機関外でも病院前救護活動において特定行為を含む医療行為は認められておりますが、病院内での特定行為を含む医療処置は救急救命士法で法律で禁止されておりますので、救命士の病院内での活動においては、違法行為がないように法律を熟知する必要があります。

病院内の救急診療科では救急救命士の知識によって病院経営にもプラスとなる実績を上げている病院もあります。救急救命士は看護補助者でも事務職ではなく、専門的な医療職として病院の救急診療科においても十分に能力を発揮できいると考えております。
当財団では、救急救命士を雇用する病院長、所属長の皆様に、法令を遵守した救急救命士の活用をご提案すると同時に、救急救命士教育の業務委託、救急救命士業務構築の業務委託事業を行っております。
救急救命士を雇用したいがどのような仕事をさせてよいのかわからない、救急救命士を雇用したがうまく活用できていない、雇用しても直ぐ離職してしまう、救急救命士を同教育してよいかわからない、新しい事業を構築したが上手く事業化ができない等など、病院内の救急救命士雇用でご相談、お困りのことがございましたら、当財団にお気軽にお問合せ下さい。

安全走行・患者搬送スキル
 (EMSSD認定講習)

 プレホスピタルケア
  生涯教育セミナー

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